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ニュース / 世界重要トピックス
新興国メーカーに厳しい視線、米消費者の7割が否定的
2011年08月19日

米国人消費者の約7割は中国やインドといった新興国の自動車メーカーからの購入に否定的な見方を示しているもようだ。独系調査大手のGfKオートモーティブによると、BYDなどの中国メーカーに対しては38%、タタ・モーターズ、マヒンドラ&マヒンドラなどインドメーカーに対しては30%の米国人消費者が新車を購入する際に検討してもよいと回答した。

GfKは昨年10〜12月にインターネットを通じてメーカーごとに450人から購入を検討するかどうかなどを調査した。米国メーカーについては95%が購入を検討すると回答しており、新興国メーカーとの差が浮き彫りになった格好だ。

■日独は7割強、韓国は5割弱が検討
米国メーカーに次いでこの数字が高かったのはドイツメーカーで76%、日本メーカーは75%だった。躍進が続いている韓国メーカーは意外にも49%にとどまっている。

ただし、1975〜1989年に生まれた「Y世代」と呼ばれる若年層は新興国メーカーに好意的で、中国メーカーについては52%、インドメーカーについては41%が購入を検討するとした。逆に1946〜1964年に生まれた「ベビーブーマー」層は新興国メーカーに厳しく、中国メーカーに対しては29%、インドメーカーに対しては22%が検討すると回答するにとどまった。

GfKオートモーティブのドン・デビュークス社長は「今回の結果はかつての韓国車メーカーと同様の数字だといえる。韓国メーカーは米国人消費者の半分から購入を検討してもらえるようになるまでに15年以上かかった。中国やインドのメーカーがこの期間を短縮するためには品質とアフターサービスの充実がカギになる」と話している。

情報源:(株)国際自動車ニュース


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